約４割の家庭で準備なし！　防災グッズ常備の実態

９月１日の防災の日に合わせ、「富士山の銘水 株式会社」が、同社が提供するウォーターサーバーによる宅配水サービス『FRECIOUS』の利用者を対象に「防災に関する意識調査」を行ったところ、防災グッズを準備している家庭の割合は約６割で、約４割の家庭では、何も準備していないという結果になりました。
また、地域別で見てみると、関東では最も割合の高い７割近くが、次いで中部・関西が、そのほかの地域と比べて高い割合で防災グッズを備えていることが明らかになっています。防災意識には地域によって差があるといえそうです。

キーワードは「ふだん使い」！　防災グッズは見直しが大切

調査の結果から、対象者の半数以上が防災グッズを準備していることがわかりました。しかし、防災グッズの中にも当然、消費期限や使用期限のあるものが含まれていますし、日常生活では使い慣れないものもあるでしょう。防災グッズを購入しただけで安心して放置してしまうと、“いざ”というときに消費期限が切れていたり、使い方がわからなかったり、きちんと備えていたつもりが実際は備えになっていなかった、ということにもなりかねません。

実際に防災グッズの見直し頻度についてたずねた質問では、１年以内に防災グッズの見直しをしていると答えたのは約半数で、約２割の人は見直しをしたことがない、という結果でした。せっかく購入した防災グッズを役立つ備えにするためには、「ふだん使い」しながら備えるのがポイント。定期的に保存用の食品や飲みものを消費して、また新たにストックしたり、ライトやラジオなどがきちんと使えるかを実際に試してみたりする日を設け、ふだんの生活の延長線上に防災の備えがあるというスタイルをとり入れることによって、ムダなく安心かつ賢い備えができるようになります。

生きるのに欠かせないものだからこそ、知っておきたい水の備え方

さまざまな防災グッズの中でも、とくに備えておきたいのが水。
消防庁の災害時マニュアルでは、「最低限３日分程度の水や食料品を備蓄するのがよい」とされていますが、それがどのくらいの量を指すものか、イメージできるでしょうか。人間が生きるために必要とされている水の量は、１日あたり３リットル。３人家族の場合、「３人×３リットル×３日間＝27リットル」もの水が必要ということになります。これをペットボトルで常備しようとすると、かなりの本数が必要となり、同時にそのスペースも要しますが、ウォーターサーバーのウォーターバッグやボトルを多めにストックしておくことで、ふだん使いしながら、常に新しい水を比較的スペースを抑えて備えることができます。

東日本大震災以降、さまざまな防災関連グッズが開発されて長期保存とクオリティを両立した食品や、温めずに食べられる食品、折りたたみ式ヘルメットや簡易トイレ、スマホアプリなどのデジタルツールなど、各分野で目覚ましい進化を遂げています。
“いざ”というとき、「知らなかった」「備えていなかった」ことが、大きく命運を分けるかもしれないと考え、まずは防災に対する意識と情報をアップデートし、自身のライフスタイルの中でふだん使いしながら備えられるものをとり入れてみてはいかがでしょうか。

文／野田美香